• 歯のクリーニング (毎月保険適用)従来、歯のクリーニングは3か月以上の期間を求められましたが、かかりつけ歯科医機能強化型歯科診療所のスマイルライン歯科・佐世保矯正歯科では毎月のクリーニングが可能です。歯周病の予防と管理を目的とした歯と歯ぐきのクリーニングとチェックアップを毎月保険診療で受けることができるようになります。毎月のチェックアップによる予防歯科を保険適用で行うことは歯を守るメリットに繋がります。
  • フッ素塗布 (毎月保険適用)従来、フッ素塗布の保険適用は3か月以上の期間を求められましたが、「か強診」のスマイルライン歯科・佐世保矯正歯科では毎月のフッ素塗布が可能です。特に虫歯になりやすい体質をお持ちの方や、お子さんは毎月のフッ素塗布による予防歯科を保険適用で行うことは歯を守るメリットに繋がります。

厚生労働省から認定を受けた「か強診」の認定歯科診療所は、保険点数の算定基準が異なります。一見すると「か強診」未認定の歯医者さんと比べ、歯科治療費を「高く」感じる患者さんもいらっしゃるかも知れませんが、これは認定基準に準じた歯科予防サービスの提供、施設の安全管理コストとして厚生労働省により認められたものであると当時に、予防歯科の保険適用による提供と診療施設の衛生管理、安全管理は患者さんへのメリットとして地域歯科医療に貢献できるものと確信します。

かかりつけ歯科医機能強化型歯科診療所

かかりつけ歯科医機能強化型歯科診療所 「か強診」の施設基準

「か強診」は、厚生労働省が2016年に虫歯や歯周病の重症化の予防を目的として新設した制度です。従来の治療中心型の歯科治療から、世代や環境に応じたより細かな歯科医療を目的とし治療・管理・連携型の歯科治療から、生涯を通じた歯科疾患の重症化を予防していく観点から新設された制度です。

厚生労働省が定めた施設基準は次の通りです。※

  • (1) 歯科医師が複数名配置されていること又は歯科医師及び歯科衛生士がそれぞれ1名以上配置されていること。
  • (2) 次のいずれにも該当すること。
  • ア. 過去1年間に歯周病安定期治療(Ⅰ)又は歯周病安定期治療(Ⅱ)をあわせて30回以上算定していること。
    イ. 過去1年間にフッ化物歯面塗布処置又は歯科疾患管理料のエナメル質初期う蝕管理加算をあわせて10回以上算定していること。
    ウ. クラウン・ブリッジ維持管理料を算定する旨を届け出ていること。
    エ. 歯科点数表の初診料の注1に規定する施設基準を届け出ていること。
  • (3) 過去1年間に歯科訪問診療1若しくは歯科訪問診療2の算定回数又は連携する在宅療養支援歯科診療所1若しくは在宅療養支援歯科診療所2に依頼した歯科訪問診療の回数があわせて5回以上であること。
  • (4) 過去1年間に診療情報提供料又は診療情報連携共有料をあわせて5回以上算定している実績があること。
  • (5) 当該医療機関に、歯科疾患の重症化予防に資する継続管理に関する研修(口腔機能の管理を含むものであること)、高齢者の心身の特性及び緊急時対応等の適切な研修を修了した歯科医師が1名以上在籍していること。なお、既に受講した研修が要件の一部を満たしている場合には、不足する要件を補足する研修を受講することでも差し支えない。
  • (6) 診療における偶発症等緊急時に円滑な対応ができるよう、別の保険医療機関との事前の連携体制が確保されていること。ただし、医科歯科併設の診療所にあっては、当該保険医療機関の医科診療科との連携体制が確保されている場合は、この限りではない。
  • (7) 当該診療所において歯科訪問診療を行う患者に対し、迅速に歯科訪問診療が可能な歯科医師をあらかじめ指定するとともに、当該担当医名、診療可能日、緊急時の注意事項等について、事前に患者又は家族に対して説明の上、文書により提供していること。
  • (8) (5)に掲げる歯科医師が、以下の項目のうち、3つ以上に該当すること。
  • ア. 過去1年間に、居宅療養管理指導を提供した実績があること。
    イ. 地域ケア会議に年1回以上出席していること。
    ウ. 介護認定審査会の委員の経験を有すること。
    エ. 在宅医療に関するサービス担当者会議や病院・介護保険施設等で実施される多職種連携に係る会議等に年1回以上出席していること。
    オ. 過去1年間に、栄養サポートチーム等連携加算1又は栄養サポートチーム連携加算2を算定した実績があること。
    カ. 在宅医療又は介護に関する研修を受講していること。
    キ. 過去1年間に、退院時共同指導料1、退院時共同指導料2、退院前在宅療養指導管理料、在宅患者連携指導料又は在宅患者緊急時等カンファレンス料を算定した実績があること。
    ク. 認知症対応力向上研修等、認知症に関する研修を受講していること。
    ケ. 自治体が実施する事業に協力していること。
    コ. 学校校医等に就任していること。
    サ. 過去1年間に、歯科診療特別対応加算又は初診時歯科診療導入加算を算定した実績があること。
  • (9) 歯科用吸引装置等により、歯科ユニット毎に歯の切削や義歯の調整、歯冠補綴物の調整時等に飛散する細かな物質を吸引できる環境を確保していること。
  • (10) 患者にとって安心で安全な歯科医療環境の提供を行うにつき次の十分な装置・器具等を有していること。
  • ア. 自動体外式除細動器(AED)
    イ. 経皮的酸素飽和度測定器(パルスオキシメーター)
    ウ. 酸素供給装置
    エ. 血圧計
    オ. 救急蘇生セット
    カ. 歯科用吸引装置
    なお、自動体外式除細動器(AED)については保有していることがわかる院内掲示を行っていることが望ましい。

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